保険の役割

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がんのこと、がん保険のこと

 いま日本では、年間約60万人の人ががんと告知され、約30万人の人ががんで亡くなっています。
 かつて、“不治の病”と恐れられていた結核は画期的な抗生物質の開発で治せるようになってきましたが、残念ながら現在、国民の死因第一位を占めるがんによる死亡は増える一方です。
 がんの場合、結核のように一つの原因で発病するものと違い、いくつかの原因が重なって正常な細胞の状態を狂わせてしまう複雑なものです。現在のところ“なぜがんになるのか”という疑問に決定的な解答は出ていません。
 しかし、現在がん遺伝子の研究などを中心に、驚くべきスピードでがんの正体が明らかにされつつあります。それに伴いがんの治療方法も飛躍的に進歩し、長い間切除手術を第一としてきたがん治療も今では抗がん剤に代表される化学療法や放射線療法、さらに核物理学とコンピュータ技術の進歩による粒子線を応用した陽子線治療や重粒子線治療などさまざまな治療方法が出てきました。
 このようにがん治療には選択肢が複数あり、昔に比べるとはるかに治る時代になってきましたがそれと比例して治療費は高くなる傾向にあります。がんは予防が難しい病気だといわれています。いざ、がんになってしまった時、納得した治療、満足いく治療を受けるためにがん保険がお役に立てるのではないでしょうか?家族に治療費の負担を強いることなく自分も治療費の心配をせず、ただひたすらがん治療に専念できることは精神的に大きいはずです。
 まだ、がん保険に加入されていない方は是非、ご検討いただきたいのです。

気になる医療、介護、老後、相続のこと

気になる病気、ケガのこと

自分が病気やケガをしたら、いくらかかるの?心配ですよね。
仕事のこと、お子様のこと、家族の将来、いろいろと気になりますよね。
でも、一番気になるのはご自分とご家族の健康ではないでしょうか?
どんなに気をつけていても、健康をコントロールするのは難しいことです。
突然の病気、ケガなどで入院や手術をすることになったらどうなるのか。
そんな心配に正しい知識と、必要十分な保障で備えていただきたいと私たちは考えます。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」(平成25年度)によると、「直近の入院時の自己負担費用」は「10万~20万円未満」と回答された方が35.3%と最も多くなっています。また「1日あたりの自己負担費用」では「10,000~15,000円未満」と回答された方が26.2%と最も多くなっています。
他方、厚生労働省の「患者調査」(平成23年)によると、退院患者の平均在院日数は32.8日となっていますが、ここには認知症や統合失調症などの病気も含まれています。

入院時の自己負担費用の
平均は約23万円
入院時の自己負担費用の平均は約23万円

直近の入院時の自己負担費用
「1日あたりの自己負担費用」
直近の入院時の自己負担費用「1日あたりの自己負担費用」

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」(平成25年度)
(リンク先:生命保険文化センター)

健康保険や高額療養費制度もうまくご活用いただけます。

日本では、医療費の自己負担割合は1割~3割に抑えられており、安心して高度な医療を受けることができます。
また、「高額療養費制度」を活用すれば、収入に応じて一定額以上の医療費負担を事前申請や還付などで抑えることができます。 こうした制度を活用し、入院時の自己負担額を抑えることはできます。

そのうえで、残ってしまう不安を解消するのが「医療保険」です。

医療費の自己負担分に加えて、入院時食事代の一部、差額ベッド代などは自己負担が必要な出費となります。
こうした出費に備えていただくために「医療保険」を活用いただきたいと考えます。
医療保険の給付金は、医療費控除申請の際に申告いただく必要がありますが、税制上の「所得」には当たりません。皆様の不安の解消に役立てて下さい。
入院日額だけでなく、手術や先進医療、通院の保障や、払い込んだ保険料の一部が払い戻されるタイプもありますので、あなたの心配や希望に合わせて組み合わせる事ができます。

気になる介護

ご自身やご家族の介護が必要な状態になったら? 心配ですよね。
ご家族が「要介護状態」になられ、大変なご苦労をされた方もいらっしゃると思います。
ご自身に介護が必要になった時、同じ苦労をさせたくないとお考えかも知れません。
自分の親族は認知症になっていないから、自分は大丈夫だと思っていませんか?
介護はみなさんが思っているよりも、身近な問題です。
正しい知識と必要十分な保障で、皆様の心配事にに備えていただきたいと考えています。
長寿社会となった現代では、介護はどの家庭にも起こりうる問題となっています。
厚生労働省の「介護給付費実態調査月報」(平成26年7月)によると、要介護者の発生率は40~65歳では0.4%ですが、加齢とともに割合が高まり80~84歳では29.6%、85歳以上では59.6%に上っています。
こうした方が介護や支援が必要となった原因は、厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況」(平成25年)によると、「脳血管疾患」が18.5%、「認知症」が15.8%となっています。認知症に限らず、大きな病気を原因に介護が必要となる実態があります。

年代別人口に占める要支援・要介護認定者の割合 年代別人口に占める要支援・要介護認定者の割合

厚生労働省の「介護給付費実態調査月報」(平成26年7月)
(リンク先:生命保険文化センター)

介護が必要となった主な原因の構成割合 介護が必要となった主な原因の構成割合

厚生労働省の「国民生活基礎調査の概況」(平成25年)
(リンク先:生命保険文化センター)

公的介護保険と組み合わせて、残ってしまった不安を解消するのが「介護保険」です。
40歳以上の方が納付される「介護保険料」は、65歳以上の方が要介護状態に認定された場合、その状況に合わせた公的介護保険の給付に役立てられています。
しかし、65歳未満の方は一部を除いて公的介護保険の給付を受けることができません。また、公的介護保険の給付額は一定ですので、すべての方に十分な給付額となるとは限りません。こうした状況に保険を活用して有効に備えていただきたいのです。
65歳までの要介護状態の保障、以降はもしもの時に取り崩すことのできる保険などで効率的に備える事ができます。保険はみなさまの介護の金銭的な負担を十分に軽減することができます。

気になる老後・相続

健康で長生きなのに心配事が尽きない。

住宅ローンの返済が終了した、お子様の成長で手がかからなくなった、勤めていた会社を退職された、などなど「これまでの生活に一区切り」を迎えた方も多いと思います。
セカンドライフは、60~65歳からと考えると20~30年に及びます。
どのくらい老後のためにお金を用意すればいいのか、足りなくなってしまうのでは?そんな不安を抱えながら老後を迎えるのは嫌ですよね。
正しい知識を持って、今の生活を守りながら老後に備えていただきたいのです。

老後の資金は、若いころから少しずつ準備しておくことをお勧めします。

老後の資金の準備は、若いころから用意することで、準備期間が長くなり、同じ資金を小さい負担で準備することができます。
預貯金だけでなく金融商品をバランスよく組み合わせることで効率が高まります。
もちろん、終身保険や年金保険などの保険をうまく活用することもお勧めです。
重要なのは、それぞれの商品の持つリスク、予定返戻率、これを達成するための条件を正しく把握し、リスクを分散して老後に備えていただくことです。

老後やお亡くなりになった時にもらえる公的年金の、足りない分を備えてください。

では、老後に必要な資金をすべて自分で用意しなくてはいけないのでしょうか。
もちろん、年金給付対象の年齢になれば、老齢年金の給付を受けることができます。また、ご家族が他界された時には遺族年金の給付対象となる可能性もあります。
現行制度でどんな時にいくらの給付を受けることができるのか。計算し理解いただいたうえで不足分を備えていただければと考えています。計算や設計は私たちにお任せください。保険を活用することで、万が一の時の備えと老後の準備を一緒にすることも可能になります。

家や土地、必要な資金などを、相続する時にも保険の活用ができます。

もちろん、老後の備えは健康で長生きの時だけのものではありません。皆様が住む家や土地、生活資金、お店や工場を経営する方はその施設を、きっちりと相続で残すためにも保険が有効に活用できます。
相続の際の相続税には様々な控除が存在しますが、生命保険金にも控除があります。
また、土地や建物を特定の方に相続させるための、代償相続の手段としても保険の活用が有効です。
「終活」はご自身のためだけでなく、ご家族のためでもあります。

AFH061-2015-0023 11月19日(171119)

ライフステージから見る生命保険

プロが勧めるライフステージごとの保険提案

独身の方におすすめの保険

独身の方は、ご自身の病気やけがに対する終身タイプの医療保険と、がんの保障に特化したがん保険が必要になります。また、万一の際の死亡保険(お葬式代などの死後整理金)を最低限200万円~300万円ご準備される方が多く、病気・けが・死亡に対する保障がそろっていれば、まずは安心です。
入院期間が減って通院期間が増加している現在、医療保険とがん保険は、入院給付金に加えて通院給付金が出るタイプや、がん保険では最も費用の掛かる抗がん剤の治療が出るタイプがおすすめです。

医療保険
がん保険
終身保険
ご結婚され、家族を持たれた方におすすめの保険

ご結婚されて配偶者のいる方は、医療保険、がん保険、終身保険に加えて、万一の際の遺されたご家族の生活資金として定期保険、老後の生活資金の準備として個人年金が必要となります。万一の際は、国から遺族年金も出るため、その年金額を含めて定期保険の保険でその差額を補う必要があります。また、老後の生活のため個人年金は将来の退職金や貯蓄額、及び国の老齢年金額などを試算し、老後の生活スタイルに合わせた保険金設定が必要です。

医療保険
がん保険
終身保険
定期保険
お子様が生まれた方におすすめの保険

お子様が生まれた場合、医療・がん・終身・定期保険に加えて、お子様の将来の教育資金準備として学資保険が必要となります。学資保険は、保険会社各社の戻り率や支払い回数などが異なるため注意が必要です。高校入学時や大学入学時など、教育資金が必要なタイミングを事前に検討し、計画的なご加入をおすすめします。

医療保険
がん保険
終身保険
定期保険
定年退職され、お子様も独立されている方におすすめの保険

定年退職され、退職後の生活を安心して過ごすためには、病気の備えが重要です。お若いころにご加入された医療保険やがん保険は、現在の医療事情には保障が不足している場合や、逆に必要以上に大きな保障が付いた保険に加入している場合もあり、最新の医療保険やがん保険の保障と比較して、必要十分な保障に加入する必要があります。持病をお持ちの方などは、通常の医療保険には加入できない場合があり、そのような方でも保険会社の審査が緩和された緩和型医療保険がございます。審査項目が少なく、持病などがあっても加入しやすい保険です。また終身保険に関しても、審査がなくどなたでも加入できる終身保険がございます。ご病気の有無に関わらず、まずはご相談ください。

医療保険
がん保険
終身保険

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